反安倍と親安倍って、お互いを必要としている共依存に見えてきた

朝日新聞、毎日新聞が反安倍であるのは周知のことと思いますが、年々その主張や政権批判が激しくなっているように感じます。そこまで言うかと…それだけ憤りを感じているのでしょう。

先日聞いたポッドキャストにて、ジャーナリストの佐々木俊尚さんがおっしゃった言葉が腑に落ちました。あれだけ主張を鮮明にしているのは、新聞社の生き残り戦略でもあるのだろうと思います。氏の発言内容がネットにアップされているので紹介します。

佐々木)近年、マスメディアは政治的な立ち位置の問題が重要になっています。「客観的中立報道」と、テレビもラジオも新聞も言って来ました。90年代くらいまではそうでした。ところが、特に新聞などは、ものすごい勢いで部数が減っています。全体で4000万部ほどに減少していて、読売新聞1つがなくなったくらい減っています。かつて1000万部だった読売新聞も800万部ほどになり、朝日新聞は800万部から500万部代に減少しています。毎日新聞は一時500万部くらいあったのに、300万部と半減ぐらいになってしまっています。そうなると、現状いる読者を引き留めるために、どんどん旗幟鮮明になって行きます。東京新聞が典型で、昔は名古屋の中日新聞社の系列紙としてイデオロギー的なものはなく、東京ローカルの感じのいい新聞でしたが、いまやゴリゴリの左翼新聞です。産経も普通の新聞でしたが、かなり右派的な色が強くなっています。現状の読者をつなぎ止めようとすると、イデオロギー色を鮮明にした方がありがたがられます。中道的にすると売れなくなってしまうという問題が起きるのです。

マーケティングの本などを読むと「ターゲットを明確にしましょう」と書いてあります。健康食品を宣伝するとき、「健康が気になる方へ」より「内臓脂肪が気になる40代男性へ」とするのが良いということです。

前者は広い層へ訴えているようで、受け取った側は「ふーん」で終わりがちです。後者は対象外の人には響きませんが、対象となる人は「何なに?」と反応しやくなります。後者のほうが売上が上がるということです。

反安倍の立場のメディアは反安倍色をより鮮明にすると、反安倍の読者層への訴求力がより強くなり、読者離れを止める効果を期待できるということです。幅広い層への訴求力は低下しますが、そんなことを言ってる場合じゃないのかもしれません。

しかし、まあ、スゴい記事をお書きになるものです。

記事もスゴいですが、記者さんもスゴいです。

あのような記事や発言が何の役に立つのでしょう?反安倍層がスカッとして、爽快な気分になりそうなことは予想できます。しかし、反安倍層が望む状況の実現にプラスになるとは思えないんですね。むしろ対立を煽ってマイナスに作用するんじゃないかと。

安倍支持層にも同じような人がいるので、どっちもどっちなのでしょう。

対立を煽るのは、反安倍にとっても、親安倍にとっても、結束を強めるために必要なのかもしれません。お互い相手の存在を必要としている共依存のような関係なのかもしれません。

そう考えると、乱暴な言葉や論調に憤りを感じるのはバカらしいですね。それによって、どのような相互作用が起きて、何が維持・拡大して、何が減少・消失するのかを観察するのが、興味深くて有益そうです。

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